診療時間

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企業の方へ

医療法人社団プラタナスとしてのオンライン診療の取り組み

当法人では、2020年の新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、早くからオンライン診療に取り組んできました。法人として累計15,000回数を超えるオンライン診療提供の実績があります。

当初は感染症対策の意味合いが強く、オンライン診療の使い方は限定的でありましたが、現在では、発熱・風邪様症状の急性期、生活習慣病の慢性期など幅広くオンラインでの対応を行っています。

この経験、ノウハウを活かし自治体との取り組みも積極的に受託してきました。その結果、今ではプラネット・アーバンクリニックとして独立し、オンライン診療を実施しています。

取り組み事例

コロナ禍における自治体との協力体制による「検査キット配送‐オンライン診療‐処方薬配送」の一気通貫の取り組み事例

当院では都内自治体と協業をして、2022年夏に起きた新型コロナウイルス感染症の第7波に対応するために、オンライン発熱外来を開始しました。約2週間という準備期間の中で、対面で発熱外来を受診できない患者様(いわゆる受診難民)に、「抗原検査キット配送-オンライン診療-処方薬の配送」を最短当日中に行う、一気通貫の診療体制を構築しました。この仕組みは全国に先駆けて実施したもので、多くのメディアから取り上げてもらい、評価され、後に全国に拡大するきっかけとなりました。

新型コロナウイルス感染症及びインフルエンザウイルス感染症同時流行時に備えての「D to P with N」の取り組み事例

2022年12月頃に始まった新型コロナウイルス感染症の第8波はこれまでとは異なり、インフルエンザウイルスとの同時流行が懸念されていました。インフルエンザウイルスは、原則、医療従事者による検査が必要であったため、臨時の検査会場を設けて、患者様が会場にて看護師から検査を受検後に、現地でオンライン診療を受診する取り組みを行いました。

2023年7月現在、規制緩和に伴い、公民館や通所介護事業所等の医師の常駐しない場所でもオンラインの診療ができるように議論されています。当院ではこの取り組みから、適切に医療従事者を配置し、必要な時に検査(感染症検査、採血、超音波検査など)を実施することで、医療アクセスが困難な地域においても医療の提供が比較的容易になると考えます。

当院では今後も、新たな感染症が拡大した際にも、前例にとらわれず、オンライン診療を活用した新しい仕組みを構築していくことができます。

今後の展開

これまでのコロナ禍での取り組みを踏まえ、当院では医療過疎地を支えるためのオンライン診療の提供を検討しています。医療過疎地としては、以下のパターンを想定しています。

  • 病院はあるが、その病院が休診や時間外の場合に受診できる場所がない
  • 地域に専門医が不在のため、専門疾患は都市部へ行く必要がある
  • 無医村または数年以内に無医村になる可能性がある
  • 病院やクリニックはあるが、地域が広大なため通院の負荷が高い

もし上記に該当する場合は、オンライン診療を活用した解決策を提案できる可能性がありますので、ご相談ください。

お問い合わせ

プラネット・アーバンクリニック自治体企業窓口担当宛
メールアドレス:info@plata-net.or.jp

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